今年はややこしいことに、昭和大学のⅡ期試験の面接が、国公立大学の後期日程と重なってしまいました。
さらに、東京大学と信州大学医学部は今年から後期日程が実施されません。
昭和大学の合格レベルの受験生は国公立前期試験は、安全なところに出願している可能性もあります。
じゃあ、どうするのか？となるのですが、自宅から私立医学部に通える生徒は、自宅から通うか、国立の学費を取るかで悩まれることと思います。
これは、全体的にみられる傾向です。
私立大学医学部は、富裕層ご子息の特別な大学ではなくなってきています。
私立大学の学費の高いところも、低いところも正規合格者は国立併願者が多いようです。
そして、6年間の学費が3000万円より安い大学では、遠くの国立大学へ行くよりは都心の私立大学医学部を選ぶ受験生も多くなっているのです。
信託銀行のテレビCMから、子どもの教育投資相談の案内が流れてきて驚きました。
これは、『結婚・子育て資金の一括贈与に係る贈与税の非課税措置』が、平成27年度税制改正大綱で創設された影響なのでしょうか。
フォレストにも、お祖父様、お祖母様の援助で通われている生徒さんがいらっしゃいます。
私が医学部受験に関わるようになってから、リーマンショック、東日本大震災と日本経済に大打撃をもたらす出来事が起きたにもかかわらず、私立大学医学部人気は衰えるばかりか受験者増が加速するばかりです。
不動産投資より子どもへの教育投資の時代なのかもしれません。
教務スタッフ